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2022年09月13日 Bruno Kurtic

リライアビリティマネージメントにより意思決定を改善する方法

Better decision-making with reliability management

ほぼすべての組織がデジタル トランスフォーメーションを推進しています。IDC によると、デジタル トランスフォーメーションへの直接投資は世界的に年平均 15.5% の成長率で増加しており、2023 年までに 6.8 兆ドルほどになると予想されています。

多くのお客様は、テクノロジーによって刷新されたカスタマー エクスペリエンスの良さをすぐに試そうとします。ところが、そのテクノロジーが期待どおりに機能しないと、我慢できません。デジタル コマース プロバイダー Avionios が 2021 年に行った調査によると、信頼性が重要視されていることがわかりました。45%の消費者は、ブランドの信頼性を評価する際に、ブランドが期待どおりに機能するかどうかを最も考慮します。

確かに、レガシー アプリケーションを監視して信頼性を確保するという実証済みの方法もあります。しかし、デジタル トランスフォーメーションのスピードと複雑さを考えると、すぐに時代遅れになってしまうでしょう。未来志向の企業は、もはやシステムのパフォーマンスではなく、ビジネス成果を測定することに焦点を当てた信頼性の新しいアプローチを採用しようとしています。

どの企業もソフトウェア ビジネスを手掛けている

消費者たちはもはや、従来の製品やサービスには満足しません。IC チップ内蔵のランニング シューズから AI を使ってリアルタイムで庫内の在庫管理を行う冷蔵庫に至るまで、テクノロジーによってカスタマー エクスペリエンスのあらゆる面が根本的に変化しようとしています。そのため、ほとんどの企業が必然的にソフトウェア会社になりました。つまり、自社製品からデータを集めて処理するアプリケーションを作成しているのです。

製品データは製品のある場所で収集されますが、そのデータの送信先はたいていクラウドです。例えば Samsung SmartThings では、小型の IoT ホーム オートメーション装置を使用して照明、暖房、その他のホーム システムを監視し、クラウドベースの集中管理アプリケーションにデータをアップロードします。最新のテクノロジーにより、こうしたクラウドベース アプリの開発はより迅速になり、アプリの配置場所もいっそう消費者に近くなっています。

リライアビリティ(信頼性)は、競争力を高める差別化要因である

しかし、企業がテクノロジーを使って抜本的な変化をもたらす新しい製品を開発する際には、落とし穴があります。それは動作のリライアビリティです。例えば、あなたは家まで 1 時間かかる場所にいて、家には鍵がかかっており、お子さんが家に入れないでいるとします。もしホーム オートメーション システムからあなたにアラートが送られてきて、リモートでドアの鍵を開けることができるとしたら、きっとうれしい(そして安心する)でしょう。でもシステムが期待どおりの動作をしなかったら、あなたは不満を感じて、別のソリューションを探し始めるかもしれません。

テクノロジーが発達した今、消費者はある会社のサービスに満足できないと簡単に別の会社のサービスに乗り替えます。例えば、オンライン ショッピングであなたのストアの動作に問題があると、お客様はそこでの購入をあきらめて、そそくさと別のストアに行って購入してしまいます。ほとんどのデジタル ビジネスにとって、お客様を維持するにはリライアビリティが不可欠であり、リライアビリティは競争優位性を生み出す重要な差別化要因です。

しかし企業にとって、リライアビリティは厳しい課題となりえます。複雑なクラウドベースの環境でリライアビリティの高いデジタル エクスペリエンスを提供するにはどうすればよいでしょうか。

従来のリライアビリティモニタリングはクラウドには使えない

リライアビリティの監視は、クラウドベースのアプリケーションよりも従来のシステムのほうが容易です。かつては、一度システムを導入してしまえば、アプリケーションもインフラも変更することはほとんどありませんでした。ですから、リライアビリティを監視するツール、プロセス、ベンチマークはたいてい長期間、一定のものが利用されていました。

それがクラウド アプリケーションとなると、急速な変更が絶え間なく起こります。設計チームがアプリケーションやデジタル製品に変更をプッシュする頻度と内容が増えると、リライアビリティの測定と提供は大きな課題となります。

クラウドベース アプリケーションの基盤アーキテクチャもまた、速いペースで変更されることがあります。レガシー アプリケーションを使用している場合、サーバーの平均寿命は 3 年ほどです。しかしクラウドの場合、仮想マシンの平均寿命は約 30 日、コンテナは約 30 分、サーバーレス機能は3 秒程度です。

レガシー アプリケーションで利用されていたリライアビリティの監視やベンチマークの方法は、クラウド システムには使えません。新しいアプローチが必要です。

ビジネス上の成果を監視することが、どのように開発者と CXO のためになるか

Sumo Logic では、システム、インフラストラクチャ、ワークロードのパフォーマンスを監視する従来の考え方よりも優れた方法として、ビジネスの主要パフォーマンス指標 (KPI) の測定に焦点を当てるべきだと考えています。もしビジネスがサービスレベル目標 (例えばログイン失敗率 1 %未満やカート放棄率 50 %未満)を達成しているなら、基礎テクノロジーが期待どおりに動作していると見なすのです。

ビジネス リーダーたちはこのアプローチに賛成しています。多くの経営幹部にとって課題となっているのは、テクノロジーとビジネス パフォーマンスを整合させることです。KPI に注目することで、アプリケーション性能、テクノロジー構想、測定可能なビジネス成果を互いに結び合わせることができます。こうしたインサイトは、ビジネス リーダーが細かいことに捉われず、ビジネス指標に基づいた技術上の決定を伝達する助けになります。

またビジネス上の成果に注目することは、開発者や技術者のためにもなります。大量のパフォーマンス データを「KPI レンズ」を通して見ると、IT チームはビジネスとカスタマー エクスペリエンスに重大な影響を与えているテクノロジーの問題に優先的に労力を集中させることができます。その結果、問題をより迅速に、より少ない IT リソースで解決できます。

Sumo Logic でリライアビリティマネージメントを変革する

Sumo Logic では、フルスタックの可観測性テクノロジーを活用して、この新しいアプローチによるリライアビリティマネージメントを可能にしています。 可観測性スタックにおける「第一級オブジェクト」として、KPI とSLI(サービスレベル指標) 用のコンストラクトを作成できます。あるパフォーマンスがしきい値を超過すると、Sumo Logic ソリューションはメタデータおよびトポロジー検出機能を活用して、SLIのモニタリングから診断まですばやくナビゲートします。これにより、システムの多くのコンポーネントと複雑なアーキテクチャの問題をピンポイントで特定して修正する IT の能力が向上します。

Sumo Logic によるアプローチの利点は 3 つあります。第一に、KPI とビジネス成果という本当に重要なものに基づいて、システムのリライアビリティを測定できます。次に、リライアビリティマネージメントにこの「ビジネス優先型」アプローチを採用することで、複雑で目まぐるしく変化する数多くのアプリケーションやシステムを監視する必要がなくなります。最後に、Sumo Logic のフルスタックのオブザーバビリティ機能により、IT 部門は KPI パフォーマンスの問題からすばやく遡って、アプリケーションやインフラストラクチャ内部の根本原因を特定できます。

Sumo Logic のリライアビリティマネージメントと、それを使用して理想的なデジタル カスタマー エクスペリエンスを提供する方法について、詳しくはこちらをご覧ください。

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Bruno Kurtic

Bruno Kurtic

Founding Chief Strategy Officer

Bruno leads strategy and solutions for Sumo Logic, pioneering machine-learning technology to address growing volumes of machine data across enterprise networks. Before Sumo Logic, he served as Vice President of Product Management for SIEM and log management products at SenSage. Before joining SenSage, Bruno developed and implemented growth strategies for large high-tech clients at the Boston Consulting Group (BCG). He spent six years at webMethods, where he was a Product Group Director for two product lines, started the west coast engineering team and played a key role in the acquisition of Active Software Inc. Bruno also served at Andersen Consulting’s Center for Strategic Technology in Palo Alto and founded a software company that developed handwriting and voice recognition software. Bruno holds an MBA from Massachusetts Institute of Technology (MIT) and B.A. in Quantitative Methods and Computer Science from University of St. Thomas, St.Paul, MN.

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